Qなぜスクールの入学資格が准認定ファンドレイザー必修研修受講者なのでしょうか？

ファンドレイジング・スクールで提供するアドバンス研修やゼミは、准認定ファンドレイザー必修研修の内容を習得している方を前提に設計されているためです。

Qまだ准認定ファンドレイザー必修研修を受講していません。入学前に受講は可能ですか？

第8期の入学をご検討の方で、受講がお済みでない方は、2023年4月27日に実施される同研修に必ずご参加ください。上記日程でのご参加が難しい場合は、個別にご相談ください。准認定ファンドレイザー必修研修のお申込はこちらから（4月3日申込開始予定）ご確認ください。

Q休んだ場合の補講はありますか？

ファンドレイジング・スクールで提供するアドバンス研修、選択必修、ゼミについて以下の通りご回答します。

・アドバンス研修
補講はありませんが、講義のアーカイブ録画を視聴し、期日内に課題とレポートをご提出いただいた方は出席として認められます。

・選択必修
補講はありませんが、オンラインコンテンツですので、ご都合のつく時に、受講いただけます。

・ゼミの補講について
補講はありませんが、各ゼミの内容によっては、後日のレポート提出等で出席に認められる場合があります。

Q入学資格の「勤務、理事、プロボノ、ボランティアなどで関わりのある非営利活動団体の現場を持っていること」とありますが、なぜこのような条件があるのでしょうか。

ファンドレイジング・スクールが提供するアドバンス研修は、各領域において「ケーススタディ」と「自団体の戦略作成・実施」をする中で学習を進めていきます。また、ゼミでは一年を通じて、自団体・関連団体の戦略を作成し、実施していくことが求められます。そのため、具体的に非営利活動団体との関わりがないと、こうした学習プログラムに参加できないため当条件を設定させて頂きました。

Qスクール生特典の研修やイベントの無料受講の範囲・期限はいつまでですか。

スクール在籍期間中に開催される、日本ファンドレイジング協会主催の研修、イベントが対象になります。他組織およびチャプター主催の研修、イベントは対象外となります。

Qついていけるか心配なのですが。

ファンドレイジング・スクールではケーススタディと自団体の戦略作成・実施が学びの中心となります。
准認定ファンドレイザー必修研修で得た知識を用いて、考え、仲間と議論し、作り上げていく中で実践力がついていきます。
ゼミ講師が不安のある方を適宜サポートする体制を整えております。

Q居住地が遠方のため通うことができないのですが、オンライン受講はできますか？

2023年度開講の第8期ファンドレイジング・スクールは、「オンライン形式」にて開催いたします（一部研修において、都内会場とオンラインのハイブリッド開催の可能性があります）。第5期～第7のファンドレイジング・スクールは新型コロナウイルスの影響により、すべてのプログラムをオンラインで実施しましたが、学びの質や仲間とのコミュニケーションにおいて、多くの方が「リアルと変わらなかった」と回答してくださっています。オンラインが苦手な方も、事務局がサポートしますので、ご安心ください。

Q各講座やゼミが開催される時間帯を教えてください。

平日の夜および、土曜日を予定しております。また１講座は約2時間を予定しております。

Q これまで協会で開催していた選択研修と、スクールで提供するアドバンス研修の違いは何ですか？

選択研修はファンドレイジングを行う上で押えておくべきポイントを、テーマ毎に学びを深めていくことを目的としています。アドバンス研修はケーススタディや自団体の事例を用いて具体的なファンドレイジング戦略を立案していく内容で、実践力をつけていくことを目的としています。

Q ファンドレイジング・スクールで学べる知識の体系は何でしょうか。

准認定ファンドレイザー必修研修のテキストの知識体系をもとに、ケーススタディや自団体のファンドレイジング戦略を作成していくことで実践力を身に付けていきます。体系についてはカリキュラムマップをご覧ください。

Q ケーススタディではどんな事例が扱われているのでしょうか？

草の根から中・大規模までの幅広い組織規模、福祉やまちづくり、子どもの健全育成、環境・保全などの様々な事業領域、スタートアップから成長、成熟といった一連の成長段階を想定した事例が扱われています。

Q入学資格に「勤務、理事、プロボノ、ボランティアなどで関わりのある非営利活動団体の現場を持っていること。」とありますが、関わりのある特定の団体がありません。どうしたらいいでしょうか？

ファンドレイジング・スクールでは、非営利活動団体の活動に関心があり今後関わっていく意思をお持ちの方も対象にしております。 ご自身がどのような非営利活動に対して関心があるのかをヒアリングさせて頂きながら、自団体の戦略作成の対象となる非営利活動団体を決めていくためのアドバイスやお手伝いもさせて頂きます。 非営利活動団体に関わりが無い方は、まずは事務局までご相談ください。